東京都港区のウェブサイト制作会社カベティーです。
集客ブログを書いていると、お客様のために自社のサービスのノウハウを書くことが有用です。
会社の内部で日々の仕事について書いていると、見込み顧客の方、既存顧客の方に親近感をもってもらうことができ、自然と集客につながります。
この記事では、ノウハウをブログにおいて公開することで集客につながる理由についてお話しします。
情報公開するほど仕事の依頼イメージが沸く
ブログでどのような仕事をしているかを紹介していると、仕事を依頼する際にイメージが沸きます。ウェブサイト制作会社カベティーでは、どのような業態の方から制作の依頼が来て、制作に取り掛かっているのか。
ウェブサイト制作講座ではどのような内容を講座で教えているのか。その中からWixで躓きがちなポイントはどこか。
お客様のニーズに合わせた新サービス、例えば助成金、補助金をどのように使って業務を展開していくか、常に情報を探していることを書いています。
ファンを増やすブログ構築、すべてのノウハウを公開します
このブログ構築講座についても、私はもっているすべてのノウハウを公開するつもりで書いています。自分でSEO対策をしたいという人もいるでしょうから、当方の講座受講と合わせてより理解を深めていただくために書いています。
例えば、ネタぎれになりがちなどのようにして記事を更新していけばいいのか。
ブログのネタに困ったら、自社の今日の仕事の話を書きましょうと提案しています。どんなお客様と商談した、どんな作業を行った、ミーティングをした、新サービスについて試してみた、など会社として活動している中で様々情報発信できることがあるはずです。
第三者からみると知らない話もたくさんありますし、それを説明していくだけでも有用なコンテンツになりえます。
これを続けていれば、ブログのネタに困ることはほぼありません。
仕事を頼んだ時のギャップが少なくなる
このような情報を公開していると、自社でコンテンツを追加しようと悩んでいる方に向けて自然と問題解決方法をお伝えすることができます。また、既存のお客様に対してもこのようなサービスを展開しているのかとお伝え出来ます。
また、サービスの内容が具体的に書いてあれば、発注してからのイメージと実際の仕事の進め方にズレが生じにくくなります。
継続できるのはたった5%
このノウハウを書き続けるというのは長期的に続けると、じわじわと効果が出てくるものなのですが、残念ながら継続できる企業は少ないのが現実です。
ブログを書き続けるうえで参考となるコンテンツは、いくらでもあります。ペルソナを設定する、キーワードを押さえたライティングをする、などセミナーで学べば何万円、コンサルティングを受ければ何十万円というノウハウがそこらへんに転がっています。
そもそもうまくいっている会社のブログをまねて書けばいいのです。
そこまで書いてあったとしても、始めるのは20%です。
そのまま正しい努力を続けていれば、3カ月後、半年後と次第に成果は出できます。
ですが、ノウハウを知ってブログを始めた人でも3カ月もたたないうちにネタ切れとなってしまい、更新が止まってしまいます。気が付いたら新春のあいさつ、新商品入荷しました、新キャンペーン実施というページが昨年でとまってしまっているページ、あなたも見たことがあるはずです。
続けるというのは、コンテンツを作るとはまた違った努力が必要になるので、自然体で進めていると止まってしまいます。
はじめたひとのうち、20%の人しかブログをつづけることができません。
全体でみると、始める人20％×続ける人20%ということで、4%ぐらいの人しか続けることができないのです。
ノウハウを公開しても、個別例には当てはまらない
また、弊社が書いているノウハウはあくまで一般論、または個別のお客様の事例であり、新しいお客様にたいしてそのままでは適用できず、応用するところもあります。
その部分はやはりウェブサイトだけを見ても完結するところではなく、個別事案で考えないといけないことが多いです。
例えば、助成金・補助金のことを詳細に説明しているウェブサイトがあります。補助金や助成金を代行する会社は制度について詳細に情報を開示してくれていますが、そのノウハウをどのように自社に落とし込んでいくか？というのは申請しようとする企業の担当者が頭を悩ませるところです。
すべての案件は業態を勘案して個別具体的に審査されますので、申請書はこの通り書いたらいいというようなものではないからです。
自社で完結するところもありますが、詳しい情報を知りたくなってお問い合わせにつながるというケースが多いのです。
まとめ
自分たちのサービスについて知ってもらうため、どんな人たちが内部で仕事をしているのかがわかりやすくなるようなコンテンツづくりに注力して定期的にノウハウを公開していくほうが、会社としてのブランディング効果は高まっていきます。